大気中のイオン濃度の上昇を測定することで地震予知を目指そうと、元岡山理科大教授らが、特定非営利活動法人(NPO法人)「大気イオン地震予測研究会e-PISCO」(兵庫県川西市)をこのほど設立。「大気イオン濃度測定による地震予測の成果と今後のビジョン」と題して、設立記念会を29日午後3時から、岡山市奉還町2の岡山国際交流センターで開くことにしている。
設立したのは、理事長を務める弘原海清・元同大教授と能美洋介・同大講師ら。同大総合情報学部生物地球システム学科で、「住民観察による地震危険予知情報システム」という意味の「PISCO」を設立。研究室と住民とが双方向に情報を交換し、地震危険を回避するための研究を行ってきた。
イオン濃度の測定点をこれまでの同大1カ所から全国100カ所(各都道府県あたり2カ所)に拡大し、一つの測定点で半径300mをカバーする方針。地震前には大気イオン濃度が急上昇すると考え、濃度測定や地震活動の変化の情報をウェブサイト上で公開する。
また、1台の測定器の導入や維持管理コストとして、約100人の継続参加会員(年会費5000円、学生・65歳以上は3000円)も呼び掛けている。詳細は、同会ホームページhttp://www.e-pisco.jp/へ |
